- 当事者間に債務が存在すること
- 本来的に負担していた給付と異なる給付が現実になされること（代物弁済は要物契約である）
- 弁済に代えてなされること（旧債務の消滅とともに新債務が成立する場合は代物弁済ではなく更改となる）
- 債権者の承諾があること（債務者と債権者の契約という形で当事者間に合意があること）
代物弁済の効果
代物弁済によって債務は消滅する。
代物弁済は有償契約の一種であるから担保責任の規定（560条以下）の準用がある。
代物弁済予約
債務者によって既存債務の弁済がなされないときには担保とした目的物により代物弁済を行うものとする当事者間の予約を代物弁済予約といい、狭義には債権者が予約完結権を行使して担保とした目的物の所有権を取得するもののみを指す（556条・559条）。
なお、広義には停止条件付代物弁済契約を含む。
停止条件付代物弁済予約とは、既存債務の弁済期に弁済がなされない場合（これを停止条件として）、担保とした目的物の所有権が何ら意思表示を必要とせずに当然に債権者に移転する契約をいう。いずれも仮登記担保で用いられる。